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第二回・東京オリンピック
年代 / 2026 2025 2024 2023 2022 2021 2020 2019
無秩序なシナ人に無警戒な朝鮮人安倍晋三と創価学会赤羽国交大臣の政策に悪意さえ感じる!
2019・12・2 共同
日中飛行ルート、増設へ 東京五輪に向け混雑緩和目指す 
「記事内容」
日中両政府などが日本と中国・上海を結ぶ飛行ルートの本数を増やす方向で調整を進めていることが2日分かった。
1日数百便が運航するアジア有数の大動脈の混雑緩和と安全性向上が狙い。
増設を提案した国連の専門機関、国際民間航空機関(ICAO)は来春の実施を目指しており、来夏の東京五輪・パラリンピックに向けた増便にも対応できるようにする。
ICAOと日本政府の関係者が明らかにした。
中国の航空各社は10月末からの冬ダイヤで日本路線を大幅に増やし過去最多となっており、日中関係改善の流れの中、中国人観光客がさらに増え、日本の観光振興に追い風となる可能性がある。
私は騙し屋・朝鮮人安倍晋三を信じられず嫌う大和民族の日本人の一人!
警鐘、鳴らすのはいいが、ここまで言うか?
2019・12・1 
【緊急】東京大地震NHKが警告。オリンピック中止へ。今すぐ逃げろ  
「コメント」
12月2日(月)19:30より、NHKと内閣府が重大放送をNHK総合でします。
全員見て、至急、東京・関東・首都圏から移住して逃げてください。
問題は料理、高くてまずい料理!
2019・11・25 (1/3ページ)  清談社 鶉野珠子  ダイヤモンド・オンライン
東京五輪で叫ばれる宿不足問題…「ホテルシップ」は救世主になるか
「記事内容」
いよいよ来年に迫った東京オリンピック・パラリンピック。
全世界から多くの人が集まるということで、心配されているのがホテル不足だ。
解決策として豪華客船に寝泊まりする“ホテルシップ”が登場したが、船旅に慣れていない日本人からするとさまざまな不安があるだろう。
スターリゾートの佐々木優也氏に、ホテルシップの懸念点などを聞いた。
  ● 一時的に宿泊場所を増やせる ホテルシップは未来も見据えたサービス
  ● ホテルシップの懸念点は スタッフ、交通、チェックイン
  ● ホテルシップの懸念点は スタッフ、交通、チェックイン
  ● 東京五輪を契機に その後も定着するかも
前略
陸にあるホテルですら待たされることがあるチェックインについては、時流を感じる解決策が挙げられた。
  「チェックインは最新のテクノロジーを導入し、機械を使った無人の方法が良いと思います。飛行機に搭乗するときのように、予約時に与えられたQRコードを読み取るだけでOKにするなどですね。そうすることで人手もいりませんし、スムーズな乗船がかなえられ、待ち時間もグッと減らせると思います」
船に限ったことではないが、無人のチェックインは近年多くのホテルに導入されてきている。
もちろん、外国人客や、ハイテク機器に不慣れな高齢者向けに対応する人員は置くが、簡便化をかなえるテクノロジーを取り入れることで、チェックインが円滑になっていく。
どんなトラブルが起きるか分からない船上だからこそ、利便性の高いサービスを豊富に取り入れることで問題の発生率が抑えられるというわけだ。
多くの人にとってあまりなじみのないホテルシップだが、東京オリンピック・パラリンピックを機に、日本にも浸透することになるかもしれない。
 
※素泊まりOK? 問題は風呂? 
質が悪いロシア人!
2019・11・22 モスクワ 21日 ロイター
陸上=ロシア連盟会長ら、反ドーピング規則違反で暫定処分
「記事内容」
国際陸連が設置した不正行為の調査や告発に当たる独立監視部門
  「インテグリティー・ユニット」(AIU)は21日、数々の反ドーピング規則違反によりロシア陸上連盟のドミトリー・シリャフチン会長ら暫定資格停止処分を下した。
AIUは、2017年の世界選手権男子走り高跳び銀メダルのダニル・ルイセンコが居場所情報を1年で3回提出しなかった際に、シリャフチン会長ら関係者7人
  「AIUへの虚偽の説明と偽造文書の提供に関与していた」と発表した。
これを受け、シリャフチン会長は自身の今後について検討中と同連盟のウェブサイトが発表したが、ロイターへの別の声明では、シリャフチン会長が暫定処分中に辞任する一方、自身の潔白を証明するために法廷で戦う決意を固めたとしている。
ミュンヘン五輪競泳金メダルの田口信教は体制側! 「おもてなし」を理解しているのか
世界で大人気な日本! 
戦後の日本政府の功績か? 違う!
戦後の日本政府(朝鮮族安倍)は世界から「だらしない」と失望の誹りを受け続けているぞ
2019・11・12 愛媛新聞 
訪日客おもてなしへ 元五輪選手が提言 
「記事内容」
理美容や飲食など13種の業者で構成する県生活衛生同業組合連合会主催の県生活衛生推進大会が11日、松山市であり、約200人が参加した。
愛媛ゆかりの元五輪選手が、2020年の東京五輪・パラリンピックでの訪日外国人客増に備え、おもてなしの在り方について語った。
ミュンヘン五輪競泳金メダルの田口信教さん(西条市出身)が講演。
多数の海外渡航経験から、スマートフォンの翻訳アプリなどで言葉の壁はクリアできるとし
  「商品がどんなものか説明するため、QRコードを(パッケージに表示するなど)活用してみては」と提案した。
 
※だらしなく汚い愛媛県行政の僕が上から目線でやる事ではない、オリンピック期間、単に社員や従業員を上手く使い儲けようとの企みだろうが、主催者側におもてなしの心は皆無である! 
役に立つのか?
日本語に便利な言い訳言葉ある、無責任な奴等が多用する「想定外」!
2019・11・8 読売新聞
「五輪直前にサイバー攻撃」…通信障害想定し5000人が演習 
「記事内容」
政府は8日、サイバー攻撃の対処演習を都内などで行った。
情報通信や電力、航空を含む14分野の重要インフラ(社会基盤)事業者や政府関係者ら約5000人が参加した。
演習は2006年度から毎年実施している。
14回目となる今回は、来年7月の東京五輪・パラリンピックの開幕直前、サイバー攻撃で停電や通信障害が起きたとの想定で行われた。
政府が今年4月に運用を始めた
  「サイバーセキュリティ対処調整センター」のシステムを使い、情報共有や復旧の手順を確認した。
橋本五輪相は演習にあたり、
  「(東京五輪を通じて)日本中、世界中に感動を届けることが私たちの務めだ。そのためにも、サイバー対策が万全であることが必要だ」と述べた。
 
※多くの日本人は未だ、朝鮮族安倍総理の正体を知らず、信じている様だが、 鈍感な日本人の多さに驚いている!
朝鮮族安倍総理の下
右往左往の第二回東京or北海道(マラソン)オリンピック!
2019・11・8 土谷純一 毎日新聞 IOCからいじられている朝鮮族安倍政権下のオリンピック、賄賂以外に何があるのか?
男子マラソン、最終日8月9日からの前倒しは白紙に 東京五輪 
「記事内容」
札幌市での開催が決まった来夏の東京五輪のマラソンと競歩の日程で、男子マラソンを最終日の8月9日から前倒しする大会組織委員会の案が白紙に戻った。
国際オリンピック委員会(IOC)が難色を示した。
8日、札幌市で会場候補地を視察した組織委の武藤敏郎事務総長が取材に対し、明らかにした。

  【マラソン】五輪代表、男子2人、女子2人に内定

花形の男子マラソンは最終日に実施され、閉会式の中で表彰式が行われるのが慣例。
ただ札幌に会場が移り、選手がレース後に閉会式会場の東京・新国立競技場に移動するには、ドーピング検査の時間確保などが難しくなり、組織委は前倒しを検討していた。
武藤氏によると、IOCから7日夜、組織委に
  「男子マラソンは最終日が慣例。工夫して何とかならないか」と連絡があったという。
武藤氏は
  「今一度、検討する。従来通り、最終日になる可能性もある」と述べた。
日程を巡っては、経費削減を狙いに当初の5日間から3日間への短縮が検討され、国際陸上競技連盟は8月7日に男女20キロ競歩、8日に男子50キロ競歩、9日に男女マラソンを行う案と、7月下旬に移す案を示している。
また組織委は北海道、札幌市と実務者連絡会議を同市内で初開催し、発着点について、市内の
  ①札幌ドーム
  ②大通公園
  ③円山公園――の3案を示した。
大通公園を発着点とする北海道マラソンのコースを基本とする案が有力視されるが結論は持ち越された。
組織委は来月3、4日のIOC理事会までに計画を絞り込んでいく方針。
また大会経費について、武藤氏は
  「地元自治体は一切負担しない」と明言。
道、市の負担は、会場のある東京都以外の他の自治体同様、警備や救急医療など行政経費に限られることを明確にした。
日本人が黙っている事をいい事に、アメリカ軍の戦争犯罪を棚に上げるのか?
アメリカ人歴史学者は大半が歴史捏造主義者!
2019・11・7
海外イギリス紙 The Guardian「何なんだこの記事は!」反響 
2019・11・4 中央日報  
嘘つき民族のシナ韓国の犬!
米教授「旭日旗への不満は韓国だけでない、IOCが東京五輪での使用禁止を」 
2015・12・21
【慰安婦問題=米歴史学者】「ほとんど反日」米歴史学者のダデン教授に「真向否定の若手学者」が現れた!若手学者は、「日本側の実績のある学者たちへのののしりであり、アマチュアの政治活動」だと非難して、学者と  (3)
「コメント」
今回は、「海外イギリス紙 The Guardian「何なんだこの記事は!反響」の話です。
 
※多くの投稿あり!
  (2)
「記事内容」

韓日間の歴史を研究してきた米国教授が、来年の東京オリンピック(五輪)での旭日旗使用を国際オリンピック委員会(IOC)が必ず禁止すべきだとし、英日刊紙ガーディアンに寄稿した。
この教授はIOC委員に対し、旭日旗が今日の日本で失敗した戦争努力に対する栄光を再演する用途で使用されている点に注目すべきだと促した。
旭日旗に不満を抱く国は韓国だけでないため、東京五輪に対する懸念とボイコット要求が中国・シンガポール・フィリピン・ミャンマーなどに広がる前にIOCが歴史から学ぶべきだとも強調した。
アレクシス・ダデン米コネチカット大歴史学科教授は1日(現地時間)、ガーディアンに「恐怖の歴史を帯びた日本の旭日旗は東京五輪で必ず禁止されるべき」と題したコラムを寄稿した。
ダデン教授は
  「2028年ロサンゼルス五輪の開会式で観客が『南部連合旗』(American Confederate flag)を振る姿を想像してほしい。もし日本国民が旭日旗を掲げるなら、来年夏の東京五輪では心に傷を負う場面が現実になるかもしれない」という文章で始めた。
南部連合旗は米国南部の遺産を象徴するが、白人優越主義者がデモで掲げて行進し、人種差別と極右の象徴として受け止められている。
ダデン教授は
  「旭日旗が企業の広告に時々使われるが、厳密に言えば戦犯旗であり、1870年から第2次世界大戦の終戦まで使用された日本帝国主義旗」と規定した。
また、韓国が五輪での旭日旗使用の禁止を要請したことに対して日本側が
  「政治的表現とは考えていない」として拒否するのは不当だと指摘した。
ダデン教授は
  「IOCは旭日旗の使用を禁止する権限を持っている」とし
  「IOC委員は旭日旗の歴史とともに今日の日本で旭日旗がどのように特定の政治的表現として使用されているかに注目する必要がある」と注文した。
ダデン教授は
  「IOCは東京五輪に対する懸念とボイコット要求が中国、シンガポール、フィリピン、ミャンマーに広がる前に気づくべき」とし
  「これらの国でも数百万人が旭日旗の象徴の下で似た暴力を経験した」と説明した。
米国の責任論もダデン教授は提起した。
  「韓国と日本の戦争歴史を『両国間で解決』すべきだと主張してきたが、米国が1945年以降多くの問題をまともに扱わず分裂を永続化させている」という主張だ。
ダデン教授は
  「日本は韓国人の苦痛を一蹴するように連合軍の戦争捕虜も無視する」とし
  「少数の個人的な謝罪はあったが、韓国・米国・中国・フィリピン・豪州・英国軍人のうち奴隷になったり投獄された人のうち誰も賠償を受けることができなかった」と伝えた。
にもかかわらず日本政府が戦時行為に関する公開的な議論を回避し、法的な責任問題だけを扱ってきたと指摘した。
ダデン教授は
  「多くの日本の学者と市民が歴史を否定しようとする日本政府に抵抗してきたが、その努力は旭日旗の下で起きたことを確実に説明している」とし
  「残虐な行為に耐えてまだ生存している人たちが少なく、東京五輪の競技場を訪ねて旭日旗が象徴するものを説明するのは難しい。代わりにIOCが必ず歴史から学ばなければならない」と主張した。
  (3)
「コメント」

  【慰安婦問題=米歴史学者】
  「ほとんど反日」米歴史学者のダデン教授に
  「真向否定の若手学者」が現れた!若手学者は、
  「日本側の実績のある学者たちへのののしりであり、アマチュアの政治活動」だと非難して、学者としての良心に欠けると主張した。
Japan In-depth 12月21日配信古森義久(ジャーナリスト・国際教養大学 客員教授)
日本の戦後の真っ赤な役人主導政治体制が問われている!
朝鮮族安倍総理の自公政権も問われる事態に!
2019・11・2 朝日新聞
「IS団体は東アジアにも」 米報告書、テロ拡大に警鐘 
「記事内容」
米国務省は1日、2018年の世界のテロ年次報告書を発表した。
米軍の急襲作戦で最高指導者アブバクル・バグダディ容疑者が死亡した過激派組織
  「イスラム国」(IS)について、セールス・テロ対策調整官は会見で
  「有害な思想が世界に広まり続けている」と指摘。
脅威は世界に拡大していると警鐘を鳴らした。
セールス氏は
  「ISが(バグダディ容疑者死亡に対する)報復を求めているとの情報は把握している。ISは最大の安全保障課題であり続ける」と表明した。
ISの系列団体が東アジアやソマリアにも確認されたとし、
  「(シリアやイラクにいた)外国人戦闘員はISの支部組織に入るために母国や第三国に向かった。
また、シリアやイラクに足を踏み入れたことがない自国育ちのテロリストも攻撃を実行した」と語った。
ISは10月31日にバグダディ容疑者の後継者を選出したと発表しており、セールス氏はこの人物について
  「ISが新指導者を選んだ事実は承知している。我々は組織内での役割や、出身地など指導者について調べている」と説明。
  「テロ組織には常に指導者の交代があり、脅威に効果的に対抗するために確実に最新の情報を得る必要がある」として、分析を進めていることを明らかにした。
 
※日本の大学に潜んでいたISメンバー、IS送り出すメンバーも既に確認済み! 対応しているのか公安は?
北方領土返還する気も無い質の悪いロシア人(プーチン)
朝鮮族安倍総理は無駄な努力をして日本人を惑わすな!
2019・11・1 ANDY GREENBERG WIRED.jp
2020年の東京オリンピックは、ロシアのハッカーに狙われている 
「記事内容」
ロシアの国家的な支援を受けたハッカーの標的として、いくつか想定できるものがある。
北大西洋条約機構(NATO)加盟国の大使館やヒラリー・クリントン、ウクライナなどがそうだ。
ところが、可能性の低そうな標的も3年以上にわたって視界に入っている。
それがオリンピックだ。
特にロシア選手の不正行為を糾弾するような者なら、相手が誰であろうと標的になる。

  マルウェア「Olympic Destroyer」の正体

マイクロソフトは10月28日(米国時間)に公開したブログ記事で、
  「Fancy Bear(ファンシーベア)」または
  「APT28」
  「Strontium(ストロンチウム)」と呼ばれるロシアのハッキング集団が世界の少なくとも16の反ドーピング機関を標的とした攻撃を仕かけ、いくつかは成功したことを明らかにした。
これらのハッカーは、ロシア連邦軍参謀本部情報総局(GRU)と呼ばれるロシアの軍事諜報機関の下で活動していると、長らく考えられてきた。
マイクロソフトによると、ハッカーたちは9月16日に攻撃を開始したのだという。
これは世界アンチ・ドーピング機構(WADA)が、ロシア選手のアンチ・ドーピング規定順守に
  「矛盾」を見つけたという報告が出る直前のことだった。
こうした報告が出れば、2018年の平昌冬季オリンピックのときのように、ロシアは2020年の東京オリンピックで国としての参加が禁止される可能性がある。
  ロシアによる“報復”
  すでにオリンピックを“攻撃”したロシア
  「東京」への攻撃が現実味を帯びてきた
こうした経緯から、ロシアは直近のオリンピック関連攻撃において、単なるスパイ行為や情報リーク以上のことを計画している可能性があると、FireEyeで情報分析部門のディレクターを務めるジョン・ハルトクイストは指摘する。
それどころか、さらなる破壊的な攻撃を準備しているかもしれない。
結局のところOlympic Destroyerの件で、告訴や制裁は言うまでもなく、ロシアは西側政府から公に非難すらされていないのだ。
これらすべてのことが意味するのは、日本での来年の夏季オリンピックに対するサイバー攻撃には現実味がある、ということだろう。
  「ロシアは、これらのツールの使用を止めるつもりはありません。東京で再び試さないと考える理由はないのです」と、ハルトクイストは言う。
  「オリンピック団体の信用を失墜させるさらなる試みだけでなく、オリンピックに対する破壊的な大規模攻撃の試みに対しても、わたしたちは気を引き締めるべきなのです」
IOCの銭儲けと和名を名乗る朝鮮人企業に莫大な税金を貢いだ朝鮮人安倍晋三!
2019・11・1 デイリースポーツ!
小池都知事「合意なき決定」苦渋のマラソン札幌移転受け入れ 
「記事内容」
20年東京五輪のマラソン・競歩会場の札幌への移転を協議する国際オリンピック委員会(IOC)調整委員会は最終日を迎え、IOCのジョン・コーツ調整委員長、組織委の森喜朗会長、小池百合子都知事、橋本聖子五輪相による4者会議が1日、都内で行われ、札幌移転が正式に決定した。
事前協議なしに強行移転を決めたIOC、受け入れた組織委に反発を強めていた小池知事は、最後まで同意はせず。
開催都市の首長の同意がないまま、競技会場が変更されるという前代未聞の決定となった。

  【写真】移転の引き金となった酷暑のドーハ へそ出しウエアで水浸しになる選手

小池知事は
  「今も東京がベストという考えは変わっていない。東京都として同意することはできないが、最終権限を有するIOCの決定を妨げることはしない。あえて言うなら合意なき決定であります」と、不満をにじませながら、表明した。
先月30日に行われた調整会議の冒頭挨拶では、小池知事は冒頭の挨拶でラグビー日本代表のモットー
  「ONE TEAM」を用い、IOCのやり方を皮肉り対決姿勢を鮮明にして、改めて東京開催を訴えていた。
31日に行われた実務者協議で、IOC、組織委員会などは発生する100億円とも言われる追加費用について都の負担を求めないことを確認し、都側も五輪開幕まで残り9カ月と時間がないことなどから、受け入れざるを得なかった。
実務者協議で合意したのは次の4点。
 1会場変更の最終権限はIOCにある
 2マラソン、競歩を札幌に移転する際の経費は東京都に負担させない
 3東京都、組織委員会が支出してきたマラソン、競歩の経費を精査、検証の上、別の目的に使用できないものは東京都に負担させない
 4マラソン、競歩以外の競技会場の変更はしない
また、小池知事はIOCのトマス・バッハ会長から、東京五輪で使用する予定だったコースを利用して五輪後に
  「オリンピックセレブレーションマラソン」を開催することを提案されたことを明かした。 
※IOCから馬鹿にされた日本国と日本人、日本政府の朝鮮族安倍外交!
ただ、今後も課題は山積みだ。
8月の北海道は観光シーズンでもあり、札幌でのコース設定や整備、選手、関係者、ボランティアの宿泊や交通手段の確保などの受け入れ体制に、警備面もイチから対策を迫られる。
コースは大通公園を発着とする北海道マラソンの経路をベースに検討されると見られる。
反日左翼が蠢き国連人権委員会へのチクリが効いている!
銭をよこせと日本を狙うが、シナには何も言えない国連人権委員会!
2019・10・31 土村利夫・編集部、2019年10月11日号 週刊金曜日 
灼熱の東京五輪建設現場 国際人権NGOが労働環境改善を勧告 
「記事内容」
東京2020オリンピックの競技場建設が進むなか、人権侵害をなくすべく活動している国際人権NGOヒューマンライツ・ナウは国際建設林業労働組合連盟と共同で、同NPOが作成した報告書
  「猛暑のオリンピック建設現場 灼熱の過酷な労働環境」をもとに、建設現場における危険な過剰労働の実態を説明する記者会見を10月3日に東京都内で実施した。
報告書では、東京オリンピック・パラリンピックは持続可能なオリンピックを標榜しているが、建設関連で2018年末までに2人の労働者が死亡しており、今後、建設完成を前に一段と過酷な労働環境を余儀なくされると指摘している。
報告書は19年8月2日の現地モニタリングの結果を中心にまとめたものだ。
今年8月の東京の平均気温は28・4度、最高気温は平均32・8度だった。
東京都内では熱中症で救急搬送される人が相次ぐなか、炎天下で作業する労働者の作業環境の過酷さを指摘した。
自転車競技場となる
  「有明アーバンスポーツパーク」建設現場近くの有明テニスの森駅では、午前10時17分の気温は32度、湿度75パーセント、体感温度は43度に達し、建設現場では多くの労働者が炎天下での作業を強いられていた。
  「有明アリーナ」(仮称)の労働環境はさらに過酷である。
気温は31度強、湿度88パーセント、体感温度45度以上に達していた。
現場では外国人労働者も従事しており、慣れない炎天下での作業で、労働災害が懸念されると指摘する。
晴海の選手村も酷暑を極めており、気温33度、湿度73パーセント、体感温度45度が計測された。
報告書の結びでは、今後、組織委員会、東京都、JSC(日本スポーツ振興センター)に対し、建設現場での労働者の労働安全と労働環境の改善など真摯に取り組むよう求めるなど、10項目にわたって勧告している。
名称変更か? 東京、東北、北海道=東北オリンピック!
2019・10・17 産経新聞
マラソン、札幌に変更で五輪ツアー商品見直しも 
「記事内容」
国際オリンピック委員会(IOC)が来年の東京五輪のマラソンと競歩の札幌開催を検討していることに対して、観光業界を中心に困惑の声が広がった。
今後、正式に札幌開催が決まれば、五輪ツアー商品の変更などの対応を迫られそうだ。
  「東京五輪組織委員会に確認を取っている。確定的なことは言えないが、五輪ツアーに申し込んでいるお客さまには、何らかの変更をご案内しなければいけないという影響は出てくる」。
傘下のクラブツーリズムが東京のマラソンコースを走るツアーを取り扱っている旅行大手のKNT-CTホールディングスは、今後のツアーの見直し方針についてこう説明した。
一方、エイチ・アイ・エス(HIS)の担当者は、
  「来年の五輪シーズンで混雑が予想される東京圏のイベントを地方開催に移すケースが増えていた」と指摘する。
しかし、マラソンコースが札幌に変更されれば、地方開催のイベントが逆に混雑するなど、二次的な影響が出る可能性もあるとの見方を示した。
日本商工会議所の三村明夫会頭は17日、記者団に対して、
  「時間が限られる中でコースの選定など準備は大変だと思うし、間に合うか心配している」と強調。
  「北海道の関係者は喜び、東京の関係者は残念に感じているだろう。日商としてはコメントしづらい」と複雑な表情で答えた。
在日シナ人に汚された第二回東京オリンピック!
当然、日本国と日本人を馬鹿にしている悪質シナ人!
2019・10・12 『FRIDAY』2019年10月18日号より
すでに手遅れ 東京五輪チケットを中国転売組織が不正に売り抜け 
2019・10・10 取材・文:奥窪優木 『FRIDAY』2019年10月11日号より
東京五輪のチケットが中国で転売。その組織的な手口とは…… (2)
「記事内容」
  「転売組織は、とっくにチケットを売り終わってるヨ。だから、今回の規制で大損するのはワタシたちじゃなく、転売チケットを買ってしまった一般人デス。今さら取り締まっても意味ないのに、大会組織委員会はマヌケだネ」

  【画像】中国の転売業者A氏「転売チケットは無効化されない」

日本向けの東京五輪チケットを中国の富裕層に高額転売している中国人・Z氏は、そう言って高笑いする。
9月27日、東京五輪の大会組織委員会は、 
※組織員会はチケットの売上優先、取り締まりはすまい! 
  「五輪チケット購入の際に必要なID約3万件が不正に取得され、チケット約6900枚、およそ1億8000万円分が不正に購入された可能性がある」と発表した。
それだけでなく、不正が確認されたチケットは、払い戻しも不可能で無効化されるという。
これは、10月11日号の本誌記事
  「大会組織委もお手上げ 東京五輪チケットがはやくも中国で転売されている」を受けた動きだ。
記事が掲載される前の9月下旬、本誌は具体的な中国のサイト名を数種類挙げ、それらのサイトで転売が行われている事実を認識しているか、組織委員会に質問した。返ってきた答えは、
  「認識していない」というものだった。
本誌の記事が公開され、組織委員会が不正転売チケットの無効化を発表して以来、中国のサイトでチケット転売件数が激減している。
例えば、9月下旬まで数十件ものチケット転売が行われていたフリマアプリ『閑魚(シェンユウ)』では、10月1日現在、転売が5~6件にまで減少している。
ECアプリ『小紅書(シャオホンシュ)』でも、転売チケットはほぼ出品されなくなっている。
だが、冒頭でZ氏が述べているように、中国で転売を行う業者にとって、今回の遅すぎる規制の強化は
  「痛くも痒(かゆ)くもない」のだという。
  「今のところ、ワタシの周りでチケットを無効にされた人はいないヨ。そもそも何をもって不正と見なされるのかも謎ネ。偽名を使っただけで不正と言うなら、不正IDは3万件どころじゃないはず。それに、取り締まられるのは団体で転売してる人だけでしょ? 中国には個人でやってる人も大勢いるから、ムダムダ!」
  ◆本当に不正IDを見抜けるのか
前略
  「組織委員会は、チケット販売や招致活動などを外部の民間企業の協力を得て行っているので、転売の詳細を『知らなかった』というのはある程度事実かと思います。ただ、五輪というのは組織委員会や一部のスポンサー企業などのカネ儲けのために行われている側面があるため、膨大なコストのかかる転売対策に組織委員会が本気で取り組むはずがない。しかし、今回の『フライデー』の報道で、転売の事実が明るみに出てしまった。組織委員会としては、『厳正に対処します』というポーズを取るしかないわけです。五輪には国民の税金も投入されています。だからこそ、不正転売の原因や実態、対策に至るまで、組織委員会は説明責任を果たさなければなりません」
不正防止策が単なる
  「ポーズ」なら、中国の
  「転売組織」にさらにつけ込まれるだろう。
 
※得体の知れぬ安倍総理とJOCは犯罪集団、在日シナ人を警戒すらしていまい! 
オリンピックは政官財の利権、自ら不正をやっているのに不正を正せる訳が無い! ましてや、シナ人相手にである。
得体の知れぬ大嘘吐きの安倍晋三の究極の目標は日本国破壊であり、証拠は国内外政策、特に対支政策である。

  (2)
「記事内容」

  「80枚当選した東京五輪のチケットは、全部転売できたヨ。1000万円以上は儲けたネ。人気のサッカー男子決勝A席は、ホントは6万7500円だけど、転売したら60万円。いい商売ネ」

  【画像】中国での転売現場や副業としてネットを売るF氏の写真はコチラ

ホクホク顔でそう語るのは、日本を拠点にする中国人転売組織の男性、Z氏だ。
東京五輪開幕まで10ヵ月を切った。
5月の第1次抽選販売と追加抽選販売では、合計約390万枚の日本国内向けチケットが売り出された。
申し込んだチケットすべてに落選したり、人気のあまりチケットの申し込みサイトにアクセスできなかったりした人がいたというニュースが報じられたことは記憶に新しい。
そんな”プラチナ・チケット”をさらに入手困難にするのが、この違法転売業者の存在だ。筆者は、SNSを通じて転売業者への接触に成功。対面取材に応じたZ氏に、転売のヤリ口を聞いた。
  「ウチには『並び屋』として雇ってる在日中国人が400人くらいいるから簡単ヨ。第1次抽選の前に、彼らにSNSのグループチャットで『当選した五輪チケット買い取るヨ』って呼びかけたら、80枚集まった。日本に住んでれば中国人でも応募できるからネ。チケットは定価の倍で買い取って、中国のSNSとかECサイト、フリマサイトで5~10倍の価格で売る。人気なのはサッカーやバスケ、卓球、バレーボール、水泳のチケットで、すぐに売り切れたネ。買うのは富裕層の人たち。中国にはイッパイいるからネ」
会場には、チケット販売サイトで名前を登録した来場予定者以外は入場できない。
だが、そこにも抜け穴が存在する。
  「来場予定者名なら、チケット販売サイトで競技当日まで何回でも変更できるから問題ないヨ。購入者からカネが振り込まれたら、まずチケットの当選IDとパスワードを知らせる。それをもとに購入者が販売サイトにログインして、自分の名前に変更すればいい。登録メールアドレスとパスワードも変更すれば、他の人はログインできないから完璧デ~ス!」
400人の『並び屋』を雇うZ氏の組織は、日本国内に拠点を置く中国人転売組織としては中堅規模だ。
Z氏によれば、さらに大規模にチケット転売を行っているグループはいくつもあるという。
  「転売組織が多いのはモチロンだけど、個人で転売シテル在日中国人も無数にいるヨ。第1次抽選販売で390万枚のチケットが売れたけど、そのうち20万~30万枚は中国人に転売されてるはずネ」
“競技場へ観戦に行ってみたら、周りの席は中国人だらけだった”という事態もあり得るのだ。
  ◆「中国では昔から皆やってる」
  ◆取り締まりは不可能に近い
しかし、国内向け五輪チケットの外国人への転売行為は、本来チケットが割り当てられるはずの日本人や日本居住者から観戦の機会を奪うものだ。
本誌は、大会組織委員会に取材を申し込み、現状に対する見解を聞いた。
すると、
  「不正転売に関する把握内容・対応状況については個別にお答えしかねるが、海外での転売に関しては、各地域の国内オリンピック委員会や公式チケット販売業者と対策を講じているところで、今後も不正撲滅に向け働きかけていく」(大会組織委員会・戦略広報課)との回答が返ってきた。 
※詭弁、実効性は無い! 
はたして、こうした転売業者を取り締まる術(すべ)はあるのだろうか。
高島総合法律事務所の理崎智英(りざきともひで)弁護士はこう語る。
  「五輪チケットを元値より高額で転売すると、今年6月に施行された『チケット不正転売禁止法』により、1年以下の懲役か100万円以下の罰金、または両方が科せられる可能性があります。しかし実際にいくらでチケットが転売されたのかを立証するのは困難なうえ、転売に関わった中国人が日本に在住していない場合は、日本の法律である『チケット不正転売禁止法』で処罰することもできません」
いくら対策が難しいとはいえ、このまま中国への五輪チケット流出を放置するべきではない。
 
※法の概念無き守銭奴・在日シナ人に汚される東京五輪と日本!
得体の知れぬ大嘘吐きの安倍総理は遵法精神無き粗暴な守銭奴のシナ人を大量に受け入れて、何がしたいのだろう? 
国家破壊だけだろうか? 
安倍晋三と和名を名乗る朝鮮人ヤクザの関係を暴け!
2019・9・28 時事通信 ガス抜き記事か? 
五輪工事に暴力団関与か=建設会社に労働者派遣-東京 
「記事内容」
暴力団から労働者の派遣を受けていた疑いが持たれている埼玉県川口市の建設会社が、2020年東京五輪・パラリンピックの選手村工事に下請けとして参加していたことが27日、関係者などへの取材で分かった。

  〔写真特集〕五輪選手村あれこれ

この建設会社は今年2~7月、埼玉県戸田市と川口市の公共事業で、暴力団から作業員を紹介されていたとされる。
警視庁組織犯罪対策3課は27日までに、無許可で労働者を派遣したとして、職業安定法違反容疑で指定暴力団極東会系組長の広尾光信容疑者(70)ら4人を逮捕。
法人としての同社と代表取締役についても、同容疑で書類送検する方針を固めている。
関係者などによると、同社は東京都中央区晴海で建設中の東京五輪選手村宿泊施設の工事に2次下請けとして参加。
この工事でも広尾容疑者らから作業員を紹介されていたとみられる。
同社に取材を申し込んだが、回答を拒否した。
同社にとって、違法に労働者派遣を受けることは、人手不足の解消に加え、社会保険料や人件費を削減できるメリットがある。
組対3課によると、広尾容疑者らは公園にいる路上生活者らを集めて寮に住まわせ、工事現場などに派遣。
最大で賃金の約3割をピンハネしていたという。
民事介入暴力対策に詳しい尾崎毅弁護士は
  「五輪のような納期が厳しい大規模工事で、下請けまで暴力団排除を徹底するのは簡単ではない。ただ、国家的な大事業だけに全事業者が暴排を真剣に考えないと暴力団の大きな資金源になってしまう」と警鐘を鳴らしている。
偽善者よ
難民を哀れむのもいいが、オバマとヒラリーの正体を暴け!
2019・9・21 (1/2ページ) 聞き手・野島淳 GLOBE+
「難民だから選ばれたの?」悩んだ五輪出場、いまは誇り シリア出身の競泳選手が語る、東京五輪への思い 
「記事内容」
  ユスラ・マルディニさんインタビュー
内戦や紛争など、さまざまな事情で地元からオリンピックに出られない選手たちがいる。
シリア出身の競泳選手ユスラ・マルディニさん(21)もその一人だ。
2016年のリオ五輪に、初めて設けられた
  「難民選手団」の一員として出場、いまドイツで、来年の東京五輪への出場に向け日々トレーニングを続けている。
これまでの歩みを描いた著書「バタフライ」(朝日新聞出版)が日本で出版されたのを機に、ユスラさんに会った。 ※日本人の人権を無視し続ける朝日が各記事なのか?
難民として、競泳選手として生きる心の内、東京五輪の先に見据える目標を率直に語ってくれた。

  【写真】リオ五輪でのユスラ・マルディニさん

  目標がある、やる気につながる
  「難民」として出ることの葛藤
  ■難民のための財団、作りたい
前略
――いつか故郷に帰りたいですよね。
そう願っています。
少なくとも訪れることができると思います。
北九市、別府市etcがウエールズを大歓迎! 
2019・9・17
ラグビーワールドカップ、ウェールズ代表を歓迎する1万5000人の大合唱に海外も感動  
2019・8・26
こんな国が他にあるか?日本の特別なおもてなしにウェールズから感動の声が殺到 海外の反応  (2)
「コメント」
ウェールズ代表を歓迎する、1万5000人の北九州市民が話題になっていました公開練習に立ち見も含めて約1万5千人のファンが集まり、1万5000人の市民が歌ったウェールズ国歌が完璧すぎるとウェールズ人を驚かせています。

  (2)
「コメント」

ナシ
旭日旗問題とメダル問題! 
2019・9・16
【韓国の反応】旭日旗抗議、国際パラ委員長から一蹴!「IOCが日本の味方をする6つの理由」とは 
「コメント」
国際パラリンピック委員会(IPC)のパーソンズ会長は9月12日、扇をモチーフにしたデザインが旭日旗に似ていると韓国側が指摘した、2020年東京パラリンピックのメダルについてまったく問題ないと発言しました。 また、パーソンズ会長は韓国側から、旭日旗の使用禁止措置を求める書簡も渡されたそうですが、それに対してもパーソンズ会長は   「政治的問題でこれらを混同すべきではない」と発言しています。 こちらでは   「IOCが日本の味方をする6つの理由」という記事を取り上げ、このニュースに対する韓国及び、日本国内の反応をご紹介いたします。

 ※多くの投稿あり!
シナが参戦? フェイクか?
2019・9・14
中国さんも参戦!オリンピック「旭日旗は禁止だ!」って、ホントなの?うそくせーなーんかうそくせー…そして今日もアレが火を吹くぜ。
「コメント」
ナシ
 
※多くの投稿あり!
旭日旗問題にシナが参戦!
日本の戦後政治に便乗し日本国を制御ししたい韓国政府と反日朝鮮人!
2019・9・11 朝鮮中央日報
「東京五輪『旭日旗』の応援は絶対いけない」…徐敬徳氏、IOCに訴え 
「記事内容」
韓国の徐敬徳(ソ・ギョンドク)誠信(ソンシン)女子大学校教授は11日、国際オリンピック委員会(IOC)のトーマス・バッハ委員長をはじめ205カ国のIOC委員に
  「来年の東京オリンピック(五輪)で旭日旗の応援は絶対してはいけない」という内容の電子メールを送ったと明らかにした。
東京オリンピック組織委員会が、最近、旭日旗の応援を許可したことに伴うものだ。
徐教授は電子メールで
  「日本の『旭日旗』は過去のナチスの『ハーケンクロイツ』のような『戦犯旗』」とし、旭日旗使用の問題点を一つ一つ挙げた。旭日旗がどのような旗なのかに対する映像も共に添付した。「オリンピック憲章第50条第2項ではいかなる種類のデモンストレーションや政治的行為も認められない」という点も強調した。
徐教授は
  「1年後に迫った東京五輪での旭日旗の応援は必ず防がなければならない」とし
  「そうするためには旭日旗に対して同じ痛みを有している多くのアジア諸国のネットユーザーと共助をしていくことが重要だ」と主張した。
続いて
  「万が一世界の人々の反対を押し切って東京五輪での旭日旗応援を日本側が強行するなら、世界的な論争にして『旭日旗』が『ナチス旗』のような『戦犯旗』であることを全世界に広く知らしめる良い機会にしなければならない」と強調した。
 
※日本は今、朝鮮族支配が強化されつつある中、アメリカはトランプ政権誕生と共に戦後秩序を変えるべく舵を切った。
日本は戦後、初めて自立する絶好のチャンスが到来しているにも拘らず、得体の知れぬ大嘘吐きの安倍総理率いる政官財は世界の変化に気付いていない。

  税金投入、日本人に見えない舞台裏!
教会側と選手側、どっちが朝鮮人化したのか? 
2019・9・11 朝日新聞
テコンドー代表合宿、大量ボイコットへ 協会側へ不信感
「記事内容」
全日本テコンドー協会が行う国内強化合宿に、大多数の選手が不参加を表明していることがわかった。
近年、日本代表の活動に不手際が続き、強化指定選手らが同協会に意見書を出したものの回答がないまま招集されていた。
選手たちの不信感が表面化した形だ。
合宿は東京都内で17日から25日まで予定され、東京五輪をめざす男女の強化指定選手ら計23人が今月2日に招集された。
だが、関係者によると約20人が
  「不参加」の意向を表明したという。選手たちの声をまとめている男子80キロ級の江畑秀範(スチールエンジ)は
  「意見書への回答がなく、具体的な改善策がみえないのに、合宿を強行されても練習の意思を示すのは難しい」と話す。
オリンピック(スポーツ)に政治を持ち込む愚かな韓国とシナ!
得体の知れぬ嘘つき安倍総理の対応が日本国の未来を決定! 
2019・9・6 ソウル時事
旭日旗、持ち込み禁止を=東京五輪会場に-韓国で動き 
「記事内容」
日韓対立が深刻化する中、2020年東京五輪・パラリンピックをめぐり、韓国で旭日旗の五輪会場への持ち込み禁止を求める声が上がっている。

  【図解】韓国大統領 文在寅氏はこんな人

韓国では旭日旗を
 「軍国主義の象徴」と捉える風潮が強く、国会議員は国際社会を通じて日本側に対応を迫る構えだ。
韓国国会の文化体育観光委員会は8月29日、国際オリンピック委員会(IOC)や東京五輪組織委員会などに五輪会場内への旭日旗の持ち込み禁止を求める決議を採択。
決議では旭日旗をあしらった道具の持ち込みや応援は
  「帝国主義に侵略された国家の苦痛の記憶を刺激する」と指摘し、五輪の理念に合わないと訴えた。 ※朝鮮人にとって併合時代が民族史上、最も幸せな時代だった!
東京五輪組織委は、旭日旗自体は政治的意味はないとして
  「持ち込み禁止にしていない」との立場。
韓国メディアは
  「組織委が使用を認めた」(SBSテレビ)と指摘し、
  「旭日旗を振る大規模な応援が行われる可能性が高い」と懸念を示した。
文化体育観光委員会の安敏錫委員長(与党・共に民主党所属)は4日のラジオ番組で、ナチス・ドイツに政治利用された1936年ベルリン大会を引き合いに、東京五輪が
  「歴史上最も恥ずかしい大会になる」と主張。
北朝鮮や中国と連携し、IOCに働き掛ける考えを明らかにした。
  日本と世界の嫌われ者
朝鮮人とシナ人は移民しても同化せず民族主義全開!
2019・9・5 朝鮮中央日報 
豪マートで「旭日旗Tシャツ販売中断」を導き出した韓国同胞 
2019・9・4
旭日旗使用許可で隣国国会文化体育委員会委員長が東京オリンピックで  (2)
「記事内容」
オーストラリア大型マート
  「ビッグダブリュー(Big W)」が韓国海外同胞の抗議で旭日旗模様のTシャツの販売を中断したと4日、聯合ニュースが報じた。
Big Wはオーストラリア全域に182店舗をもつ有名ディスカウントストアだ。
Big W本社は3日、在豪同胞のヤン・ジェヒョンさん(41)にフェイスブックのメッセージを送って
  「オーストラリア全体売り場で旭日旗デザイン製品の販売を中断する」として
  「全世界の都市を象徴するTシャツシリーズの中の一つであるだけで顧客の心を傷つけるような意図はなかった」と釈明した。
これに先立ち、ヤンさんは1日、シドニーのトップライドショッピングセンターにあるBig Wを訪問して旭日旗デザインが明らかなTシャツを6豪ドル(約430円)で販売している事実を知った。
彼は顧客センターを訪ねて旭日旗はナチス・ドイツの
  「ハーケンクロイツ」のような日本軍国主義の象徴だと説明して販売中断を要求した。
苦情を受け付けたBig W本社は措置を取ると明らかにし、ヤンさんは旭日旗Tシャツの販売中断を導き出した事実を自身のフェイスブックに掲載して世界に知らせた。
ヤンさんは聯合ニュースを通じて
  「何も分からないオーストラリアの人々が侵略者である日本を象徴する旭日旗Tシャツを着て歩き回ることを考えると怒りが込み上げてきた」と話した。
また
  「ナチス・ドイツの『ハーケンクロイツ』と日本の旭日旗を比較する写真をともに送ったのが迅速な反応を得るのに奏功したと思う」と話した。
  (2)
「コメント」

ナシ
 
※多くの投稿あり!
韓国と韓国人、反日日本人、保守の安倍支持者は日本国を破壊している得体の知れぬ嘘つき安倍総理の応援団である!
韓国如きは無視すればいい、いやなら五輪に出場するな!
2019・9・3 朝鮮中央日報
「制止する理由ない」…旭日旗応援を認めた東京五輪組織委 
「記事内容」
2020東京オリンピック(五輪)組織委員会が旭日旗の使用を制裁なく認める考えを明らかにした。
3日のSBS(ソウル放送)の報道によると、東京五輪組織委はSBSの質問に対する公式答弁書簡で
  「旭日旗が日本で広範囲に使用されているため制止する理由はない」と主張した。
また組織委は
  「旭日旗自体はいかなる政治的な意味もない。したがって禁止品目と見なさない」と強調した。 
※日本の朝鮮族支配がバレ始め、失政が続き弱体化した得体の知れぬ嘘つき安倍政権は韓国を日本人のガス抜きに利用。
旭日旗を使い内政から日本人の目を逸らす作戦に出た。 
弱体化している安倍政権に次に突き付けるのは台湾問題、台湾人選手を東京オリンピックに台湾国名でお出迎え!

組織委が旭日旗の使用を認めたことで、来年の東京五輪で日本の観客が競技場で旭日旗を掲げながら大規模な応援をする可能性が高まった。
この報道によると、大韓体育会の関係者は競技場への旭日旗搬入禁止を要求した。
  「旭日旗は韓国人に日本軍国主義を象徴する戦犯旗と認識されている。競技場で旭日旗の応援がある場合、韓国の観衆と日本の観衆が衝突する不祥事が生じることもある」と主張しながらだ。
しかし組織委は確答を避けた。
その後、国会文化体育観光委員会は先月29日に全体会議を開き、
  「2020東京夏季オリンピック大会および夏季パラリンピック大会での旭日旗競技場内搬入禁止措置要求決議案」を議決した。
文化体育観光委は安敏錫(アン・ミンソク)委員長(共に民主党)が提案した今回の決議案で
  「国際オリンピック委員会(IOC)と東京オリンピック組織委員会、パラリンピック組織委員会に対し、東京五輪期間の競技場内の旭日旗使用、旭日旗を活用したユニホームと道具の搬入、これを活用した応援行為を禁止することを求める」と明らかにした。
決議案は、政府が国際社会に旭日旗が持つ帝国主義的な意味を積極的に知らせ、国際競技大会だけでなくすべての公式的な国際行事で旭日旗が使用されないよう積極的な外交的努力をしてほしいと要求した。
文化体育観光委は旭日旗を活用した応援について
  「過去の帝国主義侵略の対象になった国には苦痛の記憶を刺激する行為」とし
  「スポーツを通じた世界平和の実現という五輪の理念に合わない」と説明した。
独ナチスの象徴ハーケンクロイツが帝国主義の象徴と見なされ、国際スポーツ競技などすべての公式行事に使用されていないのとは違い、旭日旗は制裁を受けていない。
文化体育観光委側は
  「旭日旗は依然として国際競技大会の競技場内に搬入されて応援道具として使われ、過去の帝国主義の侵略対象だった国に否定的な歴史の記憶を刺激する行為を繰り返している」と指摘した。
本来、朝鮮電通に全責任を被せ竹田恒和を保護すベキ事案。
GHQ指令
を頑なに守るアホな敗戦利権を貪る日本の統治機構!
2019・8・28 ロンドン時事
フランス当局、電通の提携企業捜査を要請=東京五輪招致の不正疑惑で
「記事内容」
ロイター通信は28日、2020年東京五輪招致に絡む贈賄疑惑を捜査しているフランスの捜査当局が、スイスに本部を置く電通のパートナー企業のAMS社を捜索するよう、スイス当局に要請したと報じた。
疑惑に絡み、仏当局は国際陸連のラミン・ディアク前会長の息子陸連のコンサルタントだったパパマッサタ氏を捜査しており、AMS社が贈賄の中心的な役割を果たしたとみている。
この問題では、日本オリンピック委員会(JOC)前会長の竹田恒和氏が昨年12月に事情聴取を受けた。
 
※日本国を蝕む元凶が電通と昔から言われて来たが、日本政府の戦後政治と密接に繋がっている電通、日本と南北朝鮮の深い闇、この際、実態を暴き、戦後政治を終わらせるべき! 
電通は日本のテレビ業界を歪めている元凶出もあるが、独占禁止法に違反していないのか? 
海水汚染? ヘ泥?
2019・8・17
お台場会場水質悪化でスイム中止 パラトライアスロンW杯 
「記事内容」
2020年東京五輪・パラリンピックのテスト大会を兼ねたパラトライアスロンのワールドカップ(W杯)は17日、会場となる東京・お台場海浜公園のスイムコースの水質が悪化したとして、スイムを中止してランとバイクのデュアスロンに変更された。
大会実行委員会によると、16日に実施した水質検査で大腸菌の数値が国際トライアスロン連合(ITU)が定める上限の2倍を超えた。
16日までの健常者によるトライアスロンの五輪予選は通常通り行われた。
日本人拉致被害者(人種不明)を忘れたか!朝鮮人安倍晋三、恥を知れ!
2019・8・17 共同
五輪会議、北朝鮮が一転来日せず 日本政府許可方針も 
「記事内容」
20~22日に東京都内で開かれる2020年東京五輪の参加予定国・地域を対象とした団長会議に、当初出席予定だった北朝鮮の元吉友体育次官ら3人が一転、日本側に来日を見送る意向を伝えたことが16日、分かった。
複数の関係者が明らかにした。
理由は不明という。
日本政府は独自制裁で北朝鮮国籍保有者の入国を原則禁止しているが、スポーツ関連の例外扱いとして入国を認める方針だった。 
※平和主義は国を滅ぼすを地で行くのが日本の戦後政治(政官財癒着談合利権政治=敗戦利得集団)である。
団長会議は日本在住の在日本朝鮮人総連合会(朝鮮総連)関係者で北朝鮮オリンピック委員会のアタッシェを務める人物が出席するとみられる。
東京湾のヘドロ臭か?
2019・8・11
五輪コースが「くさい。トイレみたいな臭い」。海水の臭いに選手が不安訴える オープンウォーターテストイベント
「記事内容」
水泳のオープンウォータースイミング(OWS)のテストイベントが11日、東京・お台場海浜公園で行われた。
連日の猛暑のため、男子のスタートを午前10時から同7時に前倒し。
女子は同7時に開始予定だったが、同7時2分に変更された。

  【写真】あの人が同学年瀬戸大也の東京五輪内定に刺激「頑張って欲しいですし、僕自身も頑張りたい」

国際水連は、競技実施の条件として会場の水温を16度以上31度以下と定めているが、この日は午前5時の時点で29・9度とギリギリ基準内で開催された。
だが、参加選手からは
  「水温も高いし、日差しも強い。泳ぎながらも不安な面がある」との意見も。
本番も午前7時開始予定だが、国際水連のマルクレスク事務総長は
  「実施時間は今後変わっていく可能性がある」とし、午前5時などに早めることも検討する構えだ。
また、懸念された水質の問題に関し、複数の選手から
  「臭いなあというのはある」
  「正直くさい。トイレみたいな臭いがする」という、率直な意見も出た。
今回はポリエステル製の水中スクリーンでコース周辺の水域を囲ったが、まだ改善の余地はありそう。
本番では、スクリーンを三重にして細菌をシャットアウトするなど、さらなる対策を進めていく。
IOCは既にシナ共産党の銭に汚染されている!
日本人は決して、シナ人に心を許してはならない!
2019・8・3 「週刊文春」編集部/週刊文春 2019年8月8日号
「日本の国歌は耳に障る」 世界水泳“疑惑の男”孫楊は以前から問題児だった
「記事内容」
7月28日に閉幕した世界水泳選手権(韓国・光州)でダークヒーローとなったのが、200、400m自由形で二冠に輝いた孫楊(中国)だ。開幕前、孫が昨年9月のドーピングの抜き打ち検査で血液サンプルを金づちで壊して妨害した事件が発覚。
国際水連は違反はなかったと判断し、大会出場を許可するも、他の選手は納得していなかった。

  【写真】この記事の写真を見る

400m自由形の表彰式では2位のマック・ホートン(豪州)が表彰台に上がるのを拒否。
同200mでは3位のダンカン・スコット(英国)が孫との記念撮影を拒んだ。
その際、孫がスコットを
  「お前は負け犬!」と恫喝したため、更に批判の渦が巻き起こった。
  「孫の言い訳は、『検査に来たのは資格のある検査員ではなかったから』というものですが、潔白ならサンプルを破壊する必要はないだろう、というのが選手たちの見解。ホートンが表彰式をボイコットした日、選手村の食堂にいた選手はみな、拍手で迎えたそうです」(一般紙五輪担当記者)
この孫は、以前から“問題児”として知られていた。 ※特別の問題児に非ず、彼こそ普通のシナ人!
  「孫は、14年5月にも中国での大会中、興奮剤の陽性反応を示し、3カ月の出場停止処分となった。さらに、同年9月のアジア大会では『日本の国歌は耳に障る』と発言。中国国内からも『代表選手としてあるまじき言葉』と批判を集め、謝罪に追い込まれている」(スポーツ紙記者)
孫の検査妨害行為に対し、
  「世界アンチ・ドーピング機関」がスポーツ仲裁裁判所に異議申し立てを行っており、9月に審理される見通しだ。
  孫が東京五輪に出場したらどうなるか
  「欧米の選手やメディアは、『ルール』『フェアさ』を何より重んじます。さらにリオ五輪ではロシアの国家ぐるみのドーピングが問題になりましたが、欧米はスポーツを政治利用することを非常に嫌う。選手の意思や健康面を考えず、国威発揚のために薬を使うのは、人権を無視する行為ですから」(前出・一般紙記者)
だからこそ中国の孫楊にも厳しい対処を望み、その結果は東京五輪にも影響する。
  「リオでは欧米の記者から連日、ロシア選手に容赦ない質問が飛び、泣き出す選手もいた。孫が処分なく東京五輪に出場すれば、記者会見は大荒れになり、大会の雰囲気も悪くなるでしょう」(同前)
孫の処遇は、日本にとっても対岸の火事ではないのだ。
 
※何を仕出かすか分からん在日シナ人に要注意! 
少しでも悪事を働いたシナ人は即、強制送還しろ!
純粋の日本人なら誰でもいい!
2019・7・25 産経新聞
「『光の輪』を到達点に」 五輪メダルデザイナーが会見
「記事内容」
2020年東京五輪のメダルをデザインした大阪市のデザイナー、川西純(じゅん)市(いち)さん(51)が25日、東京都内で会見し「美しさやしなやかさ、アスリートのエネルギーを表したくて、『光の輪』を到達点とした」と語った。デザインは24日の開幕1年前セレモニーで発表されており、川西さんは「祝福メールがすごくて、寝れなかった」という。

  【写真で見る】発表された東京五輪のメダルデザイン

メダルは立体的に渦状になっているデザインが特徴で、どの角度から見ても美しく輝く。
川西さんは
  「最初からそこに到達できず、模索した。(デザインを)書いているうちに手をつなぎ合っていくサークルみたいなものが浮かび上がった」と振り返る。
メダルデザインは大会組織委員会が公募し、421人が応募。
デザイナーや元アスリートらでつくる審査会(宮田亮平座長)が選んだ。
川西さんは
  「前回五輪(1964年東京五輪)はまだ生まれていないので、自国開催を機に、応募するだけで記念として満足していた」と謙遜するが、自身のデザインが決まった瞬間は
  「頭が真っ白になった」と笑う。
川西さんは大阪芸術大を卒業後、平成18年に大阪市内に設計事務所を設立。
関西を中心に学校や病院などのデザインを手掛けてきた。
片手落ちの地図を掲載するなよ 姑息な反日日本政府! 
2019・7・24 毎日新聞
韓国が五輪サイト「竹島」に抗議
「記事内容」
菅義偉官房長官は24日午前の記者会見で、東京五輪・パラリンピック組織委員会の公式サイトの地図に島根県の竹島(韓国名・独島)が表示されていることについて、韓国政府から在韓日本大使館を通じて抗議の申し入れがあったことを明らかにした。
菅氏は
  「韓国側には『我が国の立場に照らして断じて受け入れられない』と伝えた」と述べた。

 ※良く分からん地図だが尖閣諸島と北方領土は表示しているのか?
日本人からこよなく愛される日本人的外国人、オシム!
2019・7・23 木村元彦 ジャーナリスト・木村元彦/Yahoo!ニュース 特集編集部
「今はビジネスがスポーツに勝ってしまっている」――オシムが語る2つの東京五輪 
「記事抜粋」
「1964年の東京は素晴らしかった」――元サッカー日本代表監督のイビツァ・オシム(78)は、前回の東京五輪にユーゴスラビア代表として参加した。
ヨーロッパの選手にとって日本は
  「文化衝突を怖れていた」というほど遠い国だった。
終戦から19年、東西冷戦下の五輪はどのようなものだったのか。
2度目の東京五輪を来年に控えて、当時の思い出と未来に向けての提言を聞いた。
  「欧州の選手たちは文化衝突を怖れていた」 ※日本人は当時、「文化衝突」など、全く考えていなかった!
   東西冷戦のただなかで
  平和のためにスポーツができること ※日本人も考えた!
前略
――来年は、東京に来られますか?
東京でオリンピックなのだから、行きたい気持ちはあるが、健康次第だな。
でも知っているか? オリンピックはときに奇跡を起こす。
サラエボ冬季五輪(1984年)のときは暖冬で雪がまったく降らなくて開催中止かと心配されていた。
それが開会式前夜にいきなり豪雪にみまわれたのだ。
サラエボ市民は踊りあがって喜んだ。
オシムの健康状態が良好に回復し、再び東京に降り立つことを切に願う。そのとき、落胆させないオリンピックを我々は見せることができるだろうか。
  イビツァ・オシム
1941年サラエボ生まれ。
1962年プロデビュー。
旧ユーゴスラビア代表のフォワードとして、1964年の東京五輪に出場、1968年の欧州選手権で準優勝。
1978年現役を引退。
クラブチームの監督を経て、1986年、旧ユーゴスラビア代表監督に就任。
2003年、ジェフユナイテッド市原(当時)の監督に就任。
2006年、日本代表監督に就任するが、翌年脳梗塞で倒れやむなく退任。
2009年ボスニアに帰国。
2011年、民族別に3つに分かれているボスニア・ヘルツェゴビナのサッカー協会が統合を拒否したために、FIFA、UEFAから資格を停止されると、
  「正常化委員会」の委員長に就任。
会長を一本化させ、資格停止が解除された。
 
※日本人は戦後教育が原因で正義の心を失っている。
日本復活は正義、戦後の反日日本政府は悪人に日本人の財産を費やしている。
日本に多大な貢献をしてくれたオシム!
日本国と日本人を理解してくれ今も日本を応援してくれているオシム氏を介護者共々、是非、招待して欲しいものだ・・・JOCよ、僅かでも善意の心が残っているなら、オシム氏に恩返しをしたらどうだ、特別に招待しろ!
木村記者よ、JOCと掛け合え、成功すれば男を上げるぞ!
日本人から、ありがとう!
2019・7・22 光州(韓国)共同
メダリストが池江選手にエール 世界水泳、手に「諦めないで」
「記事内容」
】韓国の光州で開かれている水泳の世界選手権で22日、白血病と闘っている競泳女子の池江璃花子選手(19)=ルネサンス=に対し、世界の水泳仲間から温かいエールが送られる一幕があった。
池江選手が得意とする女子100メートルバタフライの表彰式で、メダルを獲得した3選手
  「諦めないで」とのメッセージを手のひらに書いて披露した。
池江選手と一緒に合宿した経験があり、銀メダルだったサラ・ショーストロム選手(25)=スウェーデン=が提案したという。
3人は
  「Rikako」
  「Ikee」
  「NEVER GIVE UP」とそれぞれ手のひらに記した。
天皇陛下を担ぐからには、みっとも無い事をやるなよ、安倍以下政官!
2019・6・26
天皇陛下、五輪・パラ名誉総裁に=組織委会長が安倍首相に協力要請 

「記事内容」
安倍晋三首相は26日、首相官邸で2020年東京五輪・パラリンピック組織委員会会長の森喜朗元首相と会談した。
森氏は両大会の名誉総裁を天皇陛下に務めていただきたいとの考えを伝え、協力を要請。首相も「分かった」と応じた。
1964年の東京大会では、五輪は昭和天皇、パラリンピックは皇太子だった上皇さまが名誉総裁を務め、開会宣言などを行われた。
両大会の名誉総裁を統一することで、同等なスポーツの祭典と位置付ける意味合いがあるとみられる。 
低能統治機構(役人)の壊れっぷりを見事に表した企画!
2019・6・23 日テレ
最高の日本人「金」は…IOC企画に批判 
「放送内容」
IOC(=国際オリンピック委員会)が行っている
  「史上最高の日本人金メダリスト」を決める企画が、批判をうけ中止になった。
中止となったのは、IOCが日本語公式ツイッター上で行っていた
  「史上最高の日本人金メダリストは?」という企画。
金メダリストの高橋尚子さんや羽生結弦選手ら、8人を2人ずつ対決させ、投票による勝ち抜き形式で
  「ベストアスリート」を決めるというもの。
これに対し、
  「比べる意味が分からない」
  「優劣のつけようがない」
  「全アスリートに公平に敬意を払うべきだ」といった声が相次いだ。
IOCはNNNの取材に対し、
  「多くの支持の一方、強い批判も受けたため、企画を中止した」
  「一部のファンを失望させてしまったことは残念だ」などと回答した。
人気競技はダフ屋が横行するのだろう。
2019・6・14 チャンネル桜
【Front Japan 桜】香港金融センターはどうなる? / チケット不正転売禁止法、今日施行[桜R1/6/14]  
2019・5・29 三須一紀 日刊スポーツ
五輪チケット締め切り、当選詐欺メールなど注意喚起 (2)
「放送内容」
  キャスター:渡邉哲也・浅野久美
 ■ ニュースPick Up
 ■ 香港金融センターはどうなる?
 ■ チケット不正転売禁止法、今日施行 
※ダフ屋対策!
  (2)
「記事内容」

2020年東京オリンピック(五輪)大会組織委員会は29日午前11時59分、五輪チケット抽選申し込みを締め切った。

  【写真】一時70万人待ちとなったチケット販売サイト

締め切り時点でID登録は750万8868件。
前日深夜の約714万件から最後の半日で約36万件増えた。
公式販売サイトへの累計アクセスは2425万件に上った。
ウエイティングルーム(待合室)が最も混み合ったのは28日午後11時30分ごろで、最大101万人が待機し、待ち時間は約3時間30分だった。
組織委は同8時に締め切りの12時間延長を発表。
鈴木秀紀担当部長は
  「延長発表の後もアクセスがかなり増えて、結果的に12時間延長して集中が緩和できたと思う。 延長は想定の範囲内だった」と満足げに語った。
この日、締め切った時点で待合室の待機人数は約28万人で、約1時間15分の待ち時間だった。
締め切りまでに待合室に入っていれば申し込み完了まで操作できる仕組みにしていた。
一方で、締め切り延長をしたことで約1000人に、通常は出来ない二重申し込みができる不具合が生じた。
組織委は今後、対象者に個別に連絡し、不利益が生じないよう対応を図るとした。
総申込者数や、申し込み枚数について鈴木部長は
  「今後の販売戦略に関わるため」として公表しなかった。
組織委は当選したチケットのキャンセルを禁じているが、6月20日の当選発表から7月2日の支払い締め切りまでに購入しなければ自動的に当選が失効する。
自動失効させた場合、今後実施されるパラリンピックの抽選において、当選の確率が下がるペナルティーを課す場合があるとした。
申し込み実数を公表しなかった理由の一部として、自動失効による下げ幅を明らかにしない狙いもあるとみられる。
一方で7月2日の購入締め切り後、販売実数の発表を検討するとした。
当落の連絡はID登録した際のメールアドレスに発送されるが、不正、詐欺行為の偽メールが横行する可能性について注意喚起した。
鈴木部長は「東京2020のドメインで送付します。
偽メールではないと確認した上で開封してほしい」と訴えた。
組織委は対応策として、支払い決済に関わる重要なメールという観点から、クリックすれば自動的にインターネットにアクセスできる
  「URL」をメールに記さないことを決めた。
  「URLが張り付いていたら偽メールだと思ってください」と話した。
また、当選結果をハガキや電話で知らせることはないとし、組織委を装った詐欺行為へも注意するよう訴えた。
支払い手続きは、30万円未満であればコンビニエンスストアで現金支払いが可能。
30万円超であればVISAカードでの決済となる。
当選したチケットは一括購入しかできないため組織委は、支払期限に余裕を持ってカードの支払い上限額を確認することを勧めた。
旭日旗を見たくなければ参加するな!
2019・5・29 朝鮮中央日報
大韓体育会、東京五輪に「旭日旗」使用禁止を要求 
「記事内容」
大韓体育会が2020東京オリンピック(五輪)組織委員会に旭日旗の使用禁止を公式要求したことが確認された。
大韓体育会のある関係者は28日、韓国テレビ局のSBSとの電話インタビューで
  「帝国主義の旧日本軍が使った戦犯旗である『旭日旗』が来年東京五輪で広範にわたって使われることを事前に防止するために旭日旗の競技場への持ち込みを禁じるよう日本側に要求した」と明らかにした。
3月、世界各国オリンピック委員会代表団は東京で東京五輪の公示事項を聞き、様々な案を組織委に問い合わせした。
大韓体育会関係者は東京オリンピック組織委員会の幹部に
  「公式国旗以外に旭日旗のような旗は日本の選手団はもちろん、観衆が競技場の中に持ち込んだり応援の道具にしたりしないようにしてほしい」という意向を伝えた。
その後、大韓体育会はこのような要求事項を盛り込んだ公式書簡も作成して東京オリンピック組織委員会に発送したとSBSは報じた。
朝鮮人の血でも混じっているのか? 国賊・鳩山由紀夫元総理の出自を明かせ!
制御も出来ない戦後政治!
2019・5・12 デイリー
鳩山元首相 欧米で東京五輪を「放射能オリンピックと命名」と指摘 
「記事内容」
鳩山由紀夫元首相が12日、ツイッターに、欧米で東京五輪に対する懸念が広がっているとする投稿を行った。
  「既に東京五輪のチケットが売り出されたようであるが」と切り出したうえで
  「例えばノーベル平和賞を受賞した核戦争防止国際医師会議は、放射能オリンピックと命名して放射能汚染リスクの残る東京でのオリンピック開催を疑問視している」と記した。

鳩山氏は
  「日本では報道されないが、欧米でこのような動きが広まってきていることは理解すべきだ」としている。
 ※フリーメイソンが言っているのか?
日本人から夢を奪い苦しめるのが戦後政治の目的、ネット社会になり政府の化けの皮が剥がされつつある。
第二回東京オリンピックの裏側で裏切り者!
2019・3・13 まとめ・三島大一郎
データ持ち出し、ライバル社に転職 関係者に動揺 アシックス元社員逮捕 
「記事内容」」
スポーツ用品大手アシックス(神戸市中央区)の製品データを不正に入手した疑いで、同社元社員(31)が兵庫県警に逮捕された。 
※勤めていたアシックスを裏切った元社員は日本人なのか? 鮮人なのか? 
元社員の再就職先は世界市場で熾烈(しれつ)な争いを繰り広げる同業大手プーマジャパン(東京)だった。
アシックスは2018年12月期の連結決算で20年ぶりの赤字に転落し、東京五輪に向けて飛躍を誓ったばかり。
主力のシューズ関連のデータが流出した疑いが浮上し、関係者に動揺が広がっている。
元社員が不正入手したのはアシックスが開発、販売するシューズに関するデータ約3万6千件。
シューズは欧米をはじめ、アジアでも同社ブランドのシェア拡大をけん引する主力事業だ。
全売上高に占めるスポーツシューズの割合は約8割に上り、データ流出による影響は大きい。
同社は欧米でランニングシューズやスポーツウエアが好調だった14年12月期連結決算で、最終利益が過去最高の223億円を記録。15年12月期には売上高を4285億円まで伸ばした。
その後、売上高は4千億円前後で推移したが、18年12月期に不振の欧米子会社や不採算店の見直しで243億円の特別損失を計上。最終損益が203億円と20年ぶりの赤字に転落した。
赤字幅は過去最大だった。
世界のスポーツ市場では、売上高1位の米ナイキ、2位の独アディダスが他社を引き離し2強の様相。
3位は米アンダーアーマーと独プーマ、アシックスがしのぎを削ってきたが、アシックスの売上高が3千億円台に落ち、差が開いている。
先月の決算発表で廣田康人社長は
  「20年の東京五輪に向けて(組織の)スリム化を図り、飛躍につなげる」と強調。
海外事業に弾みをつけ、世界市場3位浮上に向けた決意を述べていた。
同社は元社員の逮捕について
  「兵庫県警の要請に従い、捜査に協力している。捜査に影響するため詳細については答えられない」とコメントしている。
 
※アシックスって、そもそも日本人が立ち上げた企業なのか?